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プレスリリース

2001年12月4日
ヤフー株式会社


Yahoo! JAPANがホームページ検索のためのディレクトリ構造をより使いやすく
~ 「企業」カテゴリを個人、企業それぞれの用途に適したカテゴリ分類に ~

( Yahoo! JAPANのアドレスのアドレス: www.yahoo.co.jp


 日本最大のアクセスを誇るウェッブサイトYahoo! JAPAN(本社:東京都港区、代表取締役社長:井上 雅博)は本日より、Yahoo! JAPANのサーファーが独自に分類、登録し提供しているホームページのディレクトリ検索サービスにおいて、現在約6万8000サイトを登録する「ビジネスと経済」以下の「企業」カテゴリを「ショッピングとサービス」と「企業間取引 (BtoB)」のカテゴリ分類に再編しました。「ショッピングとサービス」は個人向けサービス、商品、販売のためのカテゴリであり、「企業間取引(BtoB)」は法人向けサービス、商品、販売のためのカテゴリです。

 これまでYahoo! JAPANでは個人消費者としての視点を中心にカテゴリ分類してきましたが法人からの視点も取り入れ、ビジネスの用途にも利用できるように大幅なディレクトリ構造の再編を行いました。これにより個人消費者は目的のカテゴリ内から企業向けサイトが取り除かれるため目的のサイトを素早く探し出すことが可能となります。同様に法人向けサービスを探す場合の利便性も向上し、個人、企業それぞれの用途により適した検索サービスが提供されます。Yahoo! JAPANの広告ビジネスにおいても、広告主向けにより的確なターゲティングバナー広告の掲載提案ができるようになります。さらに弊社では「企業」以下のカテゴリに加え「ショッピングとサービス」と「企業間取引 (BtoB)」のカテゴリ向けにも、素早い登録審査を行うホームページ管理者向け有料サービス「ビジネスエクスプレス」を提供していきます。

 アメリカでは2000年4月に同様の改編を行っており、カテゴリのターゲットが明確になったという好評を得ています。今後もYahoo! JAPANでは、インターネットユーザーならびに企業のすべてのインターネットユーザーにさらなる利便性を提供すべくサービスの追加と改善を行っていきます。

【Yahoo! JAPAN】www.yahoo.co.jp
ヤフー株式会社(市場名:店頭(JASDAQ)、銘柄コード:4689、本社:東京都港区、設立年月日:1996年1月31日、 代表取締役社長:井上雅博)が運営するYahoo! JAPANは1か月あたり約2238万人のユニーク・ユーザー数と、一日2億6500万ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど49のサービスを提供しています。Yahoo!のグローバル ウェッブ ネットワークは、アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジアで世界24の国と地域で展開しています。

※日本リサーチセンターのインターネット視聴率調査レポート(JAR Report vol. 36:調査期間 2001/10/8~2001/11/4)による視聴率87.8%(NAR:4週間に1度以上の訪問者の比率)をもとに、日本のインターネットユーザーを約2550万人として算出。

Yahoo!とYahoo!のロゴマークは、米国ヤフーの登録商標または商標であり、ヤフー株式会社はこれらに関する権利を保有しています。 文中の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。


 
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